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中澤 修; 瀧谷 啓晃; 村上 昌史; 堂野前 寧; 目黒 義弘
JAEA-Review 2023-012, 6 Pages, 2023/08
JAEA-Review-2023-012.pdf:0.93MB
日本原子力研究開発機構(以下「原子力機構」という。)において優先して取り組むバックエンド技術開発課題の選定とスケジュールを、「バックエンド技術開発戦略ロードマップ」として取りまとめた。選定にあたっては、令和4年度に実施した原子力機構内の開発技術(シーズ)と技術的課題(ニーズ)に関するアンケートの結果を反映した。シーズとニーズが一致したものの中から、現場への早期実装の観点、共通的な課題の観点で課題を抽出し、9件のテーマを選定した。原子力機構内の組織横断的な実施体制を構築し、開発成果の現場への実装を目指すとともに、社会実装を目指していく。
中山 梓介
核データニュース(インターネット), (130), p.25 - 28, 2021/10
日本原子力学会2021年秋の大会での「シグマ」調査専門委員会と核データ部会の合同セッションにおける発表の概要を「核データニュース」誌に寄稿した。「シグマ」調査専門委員会では、2022年度末の完成を目指して核データ研究に関するロードマップを作成している。本稿では、ロードマップ作成の経緯や現在までの進捗状況、今後の計画といった当日の発表内容に加えて、発表に対する質疑応答などから得た今後のロードマップ作成の方針に関する所感についても述べた。
早船 浩樹; 前田 誠一郎; 大島 宏之
日本原子力学会誌ATOMO
, 61(11), p.798 - 803, 2019/11
2018年12月の原子力関係閣僚会議で決定された「戦略ロードマップ」では、今後の10年程度の開発作業が特定され、その中で原子力機構(JAEA)が果たすべき役割が提示された。これを受けて、JAEAでは、高速炉サイクルの炉システム分野と燃料サイクル分野(再処理技術,燃料製造技術,燃料・材料開発)の当面5年程度の研究開発計画の大枠を作成した。今後は当該研究開発計画を元にしてJAEAとしての主体的な研究開発を推進すると共に、得られた研究開発成果をJAEAが有する各種の試験機能と合わせて民間等の活動に提供すること等を通じて、今後の高速炉開発に対して積極的に貢献していく。本稿では、JAEAの取組方針、これを受けた大枠の研究開発項目の概要(先進的設計評価・支援手法: ARKADIAの整備、規格基準体系の整備、安全性向上技術の開発、燃料サイクル分野の研究開発)、国際協力の活用方針と人材育成、今後の展開について解説した。
中村 秀夫
日本原子力学会誌ATOMO, 61(4), p.270 - 272, 2019/04
日本原子力学会創立60周年に際し、熱流動部会にて熱水力安全評価基盤技術高度化戦略マップ(熱水力ロードマップ)の策定に2007年当初より携わった経験等を基にした展望が述べられる。特に、同ロードマップ2017年最新版では、軽水炉の熱流動技術の全体を内外の情報を基に技術マップで俯瞰し、継続的に安全性を改善・発展させる道筋がバックキャスティング的に検討されたこと。そして、今後の課題として、「国産安全評価解析コードの開発」、「検証用実規模データの整備とスケーリング分析」、「3次元二相流動の現実的な解析」、「シビアアクシデント(SA)時の現象評価、実機計装」、「ATFなど新しいチャレンジへの対応」、「炉物理と熱流動とのカップリング」など、安全評価等に用いる精度良い数値解析技術の開発と妥当性確認に必要な試験とその技術について、関係者間の議論に基づいた6つの課題が示されている。福島第一原子力発電所の事故により、我が国の原子力は岐路にあるが、同ロードマップの改定にあたり多数の関係者間に真の双方向コミュニケーションが実現して、次代への道筋が示されるとき、我が国の原子力に真の希望を見出せるのではないか、との期待が述べられる。
山本 章夫*; 千葉 豪*; 桐村 一生*; 三木 陽介*; 横山 賢治
日本原子力学会誌ATOMO, 60(4), p.241 - 245, 2018/04
日本原子力学会炉物理部会の傘下に設置された「炉物理ロードマップ調査・検討」WGにおけるロードマップ策定の概要を紹介する。本ロードマップの特徴は、(1)次世代を担う若手の技術者・研究者を中心に議論・策定を進めたこと、(2)現状から類推して課題を設定するフォアキャストアプローチに加え、原子炉物理分野のビジョンとミッションを検討し、これらを達成するために解決すべき課題をバックキャストアプローチにより設定したこと、にある。本ロードマップの詳細は、報告書として炉物理部会のホームページより閲覧可能である。
中村 秀夫
no journal, ,
日本原子力学会熱流動部会の熱水力安全評価基盤技術高度化検討ワーキンググループが実施する改訂版熱水力ロードマップの作成に関して、「安全評価」及び「基盤技術」の2つのサブワーキンググループでの検討により、安全性を向上させた軽水炉に必要とされる熱水力分野での技術課題をとりまとめ、平成26年度に完成させる計画で取り組んでいる。日本原子力学会2014年秋の大会での熱流動部会企画セッションで、その様な熱水力ロードマップの策定・改訂の全体像について、これまでの経緯ならびに2つのSWGによるロードマップの改訂内容を具体例に基づいて紹介すると共に、総合討論にて今後の熱水力分野での研究開発の展望について議論する。
関村 直人*; 中村 秀夫
no journal, ,
軽水炉の安全研究ロードマップの構築については、日本原子力学会原子力安全部会が実施してきた福島第一原子力発電所事故に関するセミナーの報告に、事故から明らかになった課題を深層防護の観点で整理して課題と共に、その必要性が提言されている。同部会はこれを基に、安全は多くの分野・領域の隙間から破綻しうることを認識しつつ、原子力安全のあるべき姿を議論して、現在の技術を直視することにより、取り組むべき俯瞰的な技術課題のマップを準備することを目標としている。本発表は、同部会の企画セッションの内容として、セミナー報告書の提言ならびに安全研究ロードマップの目標に呼応し、同ロードマップの役割を議論するための課題整理をあらためて行うと共に、具体例として原子力機構安全研究センターが実施する規制支援に資する安全研究の経緯や今後の計画を紹介し、広く国際協調も考慮した安全研究ロードマップの策定の展望について議論を図るものである。
中村 秀夫
no journal, ,
本報告は日本原子力学会原子力安全部会が主催する夏期セミナーでの議論を進めるためのものであり、福島第一原子力発電所の事故を踏まえた今後の安全研究について、現在の安全研究センターの取り組みならびに同内容の背景をこれまでの経緯と共に詳しく紹介した。まず、事故以前の経緯として、規制支援を目的として行われる安全研究ならびに安全の確保と向上を目指し産業界を含めて広く行われる安全基盤研究の実施状況、安全研究の内容を規定してきた原子力安全委員会などの安全研究年次計画および重点安全研究計画、学会などを中心に取り組まれた産官学の技術戦略マップ(ロードマップ)の策定と利用、規制と産業界の共同研究に関する議論など、これまでの歩みを辿り、安全研究に係る様々な活動を概括した。さらに、事故の反省を踏まえた原子力規制委員会の新規制基準の考え方およびそれに基づいた同委員会による安全研究の内容の概略と、同計画を参照しつつ継続的改善を方針の核として進める安全研究センターでの安全研究を紹介すると共に、主要課題の考え方と人材育成の進め方を主な議論・検討項目として示した。
中村 秀夫
no journal, ,
2007年に日本原子力学会によって開始され2009年に策定された軽水炉の安全向上と開発に係る熱水ロードマップは、2011年の福島第一原子力発電所事故の教訓を考慮して、平成26年度中の完了を目指して改訂途上にある。これまでにシビアアクシデントの技術マップを改訂し、さらに基盤技術、安全評価技術の仕上げにさしかかっている。今回は、この様な改訂の現状、特に、これまでの経緯と到達点の概要、シビアアクシデント対応機器や安全解析コードの開発などロードマップに掲載される主な課題、個別課題の技術等の到達点と重要度ランキングの方法、自然現象など外的事象の扱い方、今後の策定見通しなど主要な諸点について、中間報告を行う。
中村 秀夫
no journal, ,
日本原子力学会原子力安全部会が主催する夏期セミナーでの議論のため、規制支援を目的として行われる安全研究ならびに安全の確保と向上を目指して産業界や学術界を含めて広く行われる安全基盤研究など、まず安全研究の経緯を概括すると共に、福島第一原子力発電所の事故を踏まえて安全性の継続的改善を実現すべく行われる今後の安全研究について、原子力規制委員会による安全研究や資源エネルギー庁ならびに学会のロードマップなどを参考にしつつ実施する主要課題の検討や人材育成について、主な検討項目を示した。
中村 秀夫
no journal, ,
熱流動分野における解析コードV&Vの方法や影響については、これまで多くの議論や対応がなされているが、現象予測に際する内挿や外挿に係るScalingについては、実施の妥当性に係る系統的な検討は主にシステム解析コードが対象であり、件数も少ない。ここでは、Scalingの意味や影響について軽水炉の安全解析を対象にいくつかの例を紹介すると共に、現状の理解ならびに課題の解決に向けた方法などについて議論を行った。
横山 賢治
no journal, ,
日本原子力学会の炉物理部会では、2012年に策定した「原子炉物理分野の研究ロードマップ」を更新するために「炉物理ロードマップ調査・検討」WGを発足させ、当該ロードマップの更新作業を実施している。更新されたロードマップは、基礎基盤技術として、制度基盤、人材基盤、施設基盤、技術基盤の4つの大分類で構成されているが、本発表ではこのうちの制度基盤と施設基盤の概要について紹介する。
中村 秀夫
no journal, ,
日本原子力学会の熱流動部会が継続的に改訂を進め、2017年3月末に完成した熱水力安全評価基盤技術高度化戦略マップ2017(熱水力RM 2017)について、改訂の概要を解説する。同ロードマップは、東京電力福島第一原子力発電所の事故の教訓を基に、同様の事故を二度と生じさせないよう安全性を抜本的に強化する姿勢を持って、軽水炉の継続的な安全性向上策を取りまとめている。対象の技術は、事故時の炉心冷却からシビアアクシデントの発生防止や影響緩和に必要なアクシデントマネジメント策、安全評価コード等の開発と改良、さらには津波や竜巻、火山や火災など熱流動現象が関与する外的事象まで幅広い領域をカバーする。今回の改定では、(a)対象とする基盤技術の課題の整理と追加、(b)技術課題を説明する個別(課題)調査表の充実、(c)資源エネルギー庁と原子力学会による原子力全体に係る軽水炉安全技術・人材ロードマップの技術課題との対応表の作成、(d)計算科学技術部会の協力による外的事象に係る技術課題に関する記載の充実、の4点が主に行われた。解説では、熱水力ロードマップの経緯と共にこれら4点を詳しく説明し、今後の改訂の方向性について議論を行う。
上出 英樹
no journal, ,
国内の高速炉開発の状況について、背景としてのエネルギー社会と再生可能エネルギー、高速炉のもつポテンシャルを整理した上で、日本の高速炉技術と世界の高速炉開発の現状を報告するとともに、高速炉開発ロードマップと機構の役割について、現状の考え方を示す。
上出 英樹
no journal, ,
再生可能エネルギーの利用が進む中で、先行する海外事例から原子力発電を含む安定な電力システムとの連携の有効性が示されている。そのような背景の下で軽水炉利用の持続可能性を考えるとき、ウラン資源の有効利用や環境負荷低減の可能性を有する高速炉サイクルの位置付けやその利用の意味を改めて確認する。さらに、これまで我が国が開発を進めてきたナトリウム冷却高速炉の技術の現状を世界の情勢を含めて紹介する。
上出 英樹
no journal, ,
再生可能エネルギーの利用が進む中で、先行する海外事例から原子力発電を含む安定な電力システムとの連携の有効性が示されている。そのような背景の下で軽水炉利用の持続可能性を考えるとき、ウラン資源の有効利用や環境負荷低減の可能性を有する高速炉サイクルの位置付けやその利用の意味を改めて確認する。これまで我が国が開発を進めてきたナトリウム冷却高速炉の技術の現状を世界の情勢を含めて紹介するとともに、高速炉開発ロードマップの中で機構が果たすべく役割について示す。
吉武 庸光
no journal, ,
日本における高速炉および関連する燃料サイクルの研究開発は、「エネルギー基本計画」および「高速炉開発の戦略ロードマップ」に従って進められる。これらの活動をより強化するためには、(1)Puマネジメント、(2)人材育成及び人材交流(知的財産, 技術およびノウハウの移転を含む)、(3)燃料材料研究開発に関する照射後試験技術開発、及び(4)インフラストラクチャの相互利用の4つの視点から国際協力が非常に重要である。
中山 梓介
no journal, ,
2022年度末の完成を目指して「シグマ」調査専門委員会で作成を進めている核データロードマップに関する中間報告として、ロードマップ作成の経緯や現在までの進捗状況について述べた。現在までに、核データの基礎や応用に関する様々な研究分野の専門家に執筆を依頼した分野別のロードマップを取りまとめ、それに核データ分野に関する総論的な記述を加え、核データロードマップ報告書の暫定版を作成したことを報告した。
中山 梓介
no journal, ,
日本原子力学会「シグマ」調査専門委員会の2021, 2022年度の活動報告の一部として、本委員会内に設置された核データロードマップ作成タスクフォース(TF)の活動内容を報告する。本TFでは、核データに対するニーズの整理や核データ分野の意義や魅力を示すことを目的として、核データに関連する種々の研究開発分野におけるロードマップをまとめる活動を行った。本活動およびロードマップ報告書の概要について報告する。
牛尾 直史*; 相澤 直人*; 藤田 達也; 郡司 智
no journal, ,
炉物理ロードマップは「炉物理技術者・研究者の今後の技術・研究開発の方向性を検討する際の指標」であり、また指標であり続けることが求められるため、炉物理技術者・研究者による定期的な改訂が必要である。現在の2017年版(RM2017、2017年10月)は策定・公開されてから既に5年が経過していること、この間にGX戦略や2050年カーボンニュートラルなど、原子力を取り巻く環境には大きな変化がみられることに鑑み、炉物理ロードマップの記載事項の振り返りをとおしてRM2017を改訂し、新たなロードマップとして2024年版(RM2024)の策定を行った。炉物理部会の企画セッションとして、今回実施した炉物理ロードマップの改訂作業について説明するとともに、今後の炉物理ロードマップの改訂作業を見据えながら、炉物理ロードマップに期待する事柄、炉物理ロードマップのあるべき姿、炉物理ロードマップに記載することが望ましい事柄などについて、炉物理技術者・研究者と様々な意見交換を行う。
